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社長 細田雅春より

代表取締役社長

弊社代表取締役社長・細田雅春の取材記事や発表した文章などを随時掲載しております。

今、アテネ憲章に代わるもの―都市の形
多様性を包摂する社会で建築家は何を示せるか

新型コロナウイルス禍が世界を席巻している。パンデミック、大恐慌、緊急事態宣言、ロックダウンなど普段耳にしない言葉が世界中で次々に発せられている。観光客はおろか、通行人すらいない都市の姿に、地球の消滅を描いたSF映画のラストシーンを見ているような感覚にもさせられる。死に瀕する都市の姿である。

20世紀が経験した二つの世界大戦の結果、都市は無残に荒廃したが、そうした姿以外にこれほどの衝撃的な映像は見たことがない。世界大戦を経験したとはいえ、近代の都市は、工業化と共に成長を謳歌した時代の申し子であったように思う。多くの人々が都市に集い、その魅力を作り出し、自らも享受して、希望・未来を生み出してきたのである。

そしていまやわれわれの住む現代社会は、デジタル空間という新たな存在を得て、20世紀の社会構造とは次元の異なる新たな環境を手にした。デジタル・グローバル社会は、地球から距離という概念を一掃してしまった。情報は無論、ヒトも、モノも、カネも一瞬の内に地球の隅々にまで移動ができる。さらにウイルスまでもが瞬く間に世界を飲み込んでしまうというのが、われわれがいま生きている「21世紀という時代」である。

このような時代を迎え、都市は、20世紀のそれに比べて大きく変容しつつあるのはここで改めて述べるまでもないだろう。グローバル社会という大きな現実が、日常の現実の中に生きるわれわれ自身の存在に対して、課題を突き付けたのである。

苦闘の末に生み出した新たな希望

ここで改めて20世紀前半の建築家たちの活動を振り返り、現状の再確認を行い、課題をあぶり出すことも必要だろう。1928年、ル・コルビュジエやグロピウスなどモダニズムの建築家たちによって「近代建築国際会議」(CIAM)が開催された。その5年後、33年にアテネで開催された第4回の会合において採択されたのが、95条からなる、都市計画および建築に関する理念「アテネ憲章」である。その主旨は近代都市のあるべき姿を示すことであった。ごく大雑把に言えば、都市を大きく4つの機能、すなわち「住むところ、働くところ、レクリエーションの場所、そして交通」に分類し、それらを適切かつ明快にゾーニングすることで都市そのものを計画的に作り上げようとしたものである。このアテネ憲章は、それに先駆けてコルビュジエが発表していた「ヴォアザン計画」(25年)や「輝く都市」(30年)を下敷きにしたと言われている。

コルビュジエの名前からもわかるとおり、アテネ憲章は絵に描いたような近代思想を体現したものである。高層建築を建て、それによって生まれた空地を緑豊かなオープン・スペースとして整備し、さらに交通インフラは来るべき車社会を見据えて歩車分離を行い、幾何学的に整然と都市を計画することを目指したのである。

こうした提案は、当時、急激な人口増加とそれに伴う環境の劣化による影響を受けていた都市を救い出すための、まさしく輝ける未来を約束する理想の都市像だったと言えよう。しかしながら、25年に開催されたパリの万国博覧会に出品展示された「ヴォアザン計画」の模型写真を見る限り、そこで人間が日常生活を営む姿を想像することは到底できない。いわば「輝く都市」は人間のない都市の姿であったように思う。

無論、輝く都市が実際には絵空事でしかなかったとしても、その努力をも論難するわけにはいくまい。急速な都市化によって引き起こされた無秩序や混乱、そして環境の悪化という課題を突き付けられた当時の建築家たちが、自らの職能に対する使命を深く自覚しながら苦闘の末に生み出した、都市環境の新たな希望であったことは言うまでもないからだ。

この職能に対する使命の認識こそがいま改めて問われているのではないか。

個別建築がいかに都市に関わるのか

もはや、現代に生きるわれわれの都市が直面している課題は、20世紀初頭に提示されたアテネ憲章では捉えることが出来なくなっている。そしてまた、現代の人間にとって都市とは何であるかという問題でもある。都市とは建築物や、道路などだけがある無機質な場ではない。多くの人が暮らし、働き、活動する場所である。それは21世紀の現在も変わることはない。しかしながら、都市のあり様は、社会の変容や市民が希求するイメージに合わせて変化していく。

それに対して建築の本質、すなわち、床があり、壁、柱があり、屋根があるという本質は不変である。この都市と建築との関係を考える時、個別の建築が都市という場にいかなる関係をもって関わるのかという問題が、建築家に問われているのである。そして同時に、都市の変容に伴って変わるべき建築のあり様も問われているのだ。現在の社会は、筆者が常々言い続けている多元的社会(多様性を超えた立体的複雑さを持った社会)に向かおうとしている。

その先に見えてくるのが、人間の活動や生活を中心に据えた都市のあり方、例えば都市の規模の身の丈に合わせたコンパクトシティー、さらには、デジタル技術の進展が進めば、スマートシティーといった都市の形があるだろう。多彩な「都市の活動」とそれぞれに異なる「市民の日常」を組み入れなければならないからだ。とりわけ、新型コロナの経験を経ることで、これまでにない社会に向かうことにもなろう。

しかしながら、いや、むしろそれゆえにこそ、都市の未来像は固定された一つのものではありえないだろう。新型コロナの強烈な体験の後に来る、ライフスタイルの変化やそれぞれの立場の違いを包摂できる環境が用意されなければならないからである。

建築家はそうした問いかけに対し、何を示せるのだろうか。

日刊建設通信新聞
2020年5月13日掲載
2020年5月13日
今、アテネ憲章に代わるもの―都市の形 – 多様性を包摂する社会で建築家は何を示せるか
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