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社長 細田雅春より

代表取締役社長

弊社代表取締役社長・細田雅春の取材記事や発表した文章などを随時掲載しております。

〈社会・自由・建築〉を考える

今回は、多少厄介な問題に挑戦してみたい。

近代社会、すなわち民主的国民国家は、すべての人々に自由とそれを行使する権利を与える方向を許容してきた。日本でもその方向は堅持されてきた。社会秩序を維持するためのルールの下ではあるものの、自由を謳歌してきたことについて多くの国民にとっても異論の余地はないことだろう。その背景には、近代社会の成長の持つ許容力がある。許容力があってこそ、そうした内実が保全されてきたこともまた間違いないことなのだ。すなわち、多くの自由の選択や居場所を社会に受け入れる余地があったということなのであろう。

しかしながら、今後、その成長が鈍化してきたとき、果たして、その自由の選択や個別の居場所のあり方を社会がどこまで受け入れることになるのか。現在の成長の鈍化が、現実に社会の格差問題などに表れ、自由や居場所のあり方に対する陰りが出始めているのではないのだろうか。国家の国民に対する役割が次第に弱体化してきたことが事実であるにしても、その要因はどこにあるのか。

社会の変容が曖昧さを増幅

さて、建築の分野も、そうした社会の動向と深く関係性を持ちながら動いていることは、多くの人たちが感じているはずである。とりわけ、街づくりや建築設計にかかわっている人たちにとってはより密接した問題であろう。それは「建築とは社会的所産である」という言説にも表れている。その社会的所産であるという範疇において、建築(空間)のとらえ方は社会の変容に従って大きく変化してきたし、今なお、そうした変化を受け入れながら、街づくりや建築プログラムのあり方を変化させてきている。いわば社会制度と空間は不可分な関係にあるからである。そして、社会の制度や仕組み自体は、国家に対する依存度や期待度に応じて変化していく。グローバル社会にあっては、国家以上に企業の存在、あるいは特別な力を持った集団が行使する権力の力学に左右される場合が少なくないだろう。そうした変化は、日常のわれわれの行動にも影響をもたらすことになる。特に昨今の変化は、われわれの行動のスコープや活動の枠組みに対して、今まで日常の中で習得してきた概念や形式からの比較だけではなく、変化の状況に即した曖昧さを拡大しつつある。それにつれてさまざまな機能の枠組みもファジー(曖昧)になって、建築空間のとらえ方、定義、そして境界さえもが曖昧さを増幅させてきたことは、建築関係者に限らず、多くの人が経験してきた事実である。

自由な選択や居場所せばめる

実は、そうした社会の変化が、われわれの自由な選択や居場所の余地をせばめて来たのである。曖昧さの拡大は、一見、自由な選択の幅を広げるかのように思えるのだが、それは限られた集団や企業に託された目に見えない力、すなわち権力がその背景にある。拡大する曖昧さの中に生きることは、権力に従い、厳しい強者の論理の中に生きることになり始めたことを意味する。逆説的に言えば、むしろ自由の選択を可能にすることは、いくつかのすみ分けの階層的よりどころ(守られる場所)を用意されていることが不可欠なのである。

さらに現実社会においては厄介なことに、われわれはウェブ・メディア空間の中に生きることを余儀なくされている。それにより、事態はさらに複雑化し、迷路化し始めたのだということを知らなければならない。ウェブ・メディア空間では、自由という概念は何の妨げもなく拡大され、選択肢も無限に広がり始めているように見える。しかしながら、そうした世界はオンラインでつながり、立体的にも拡大はしているけれども、社会の中心や広場のような「よりどころ」を生み出すことはなかったし、これからも生まれることはないだろう。ただ、情報として拡散し、そこに関心を示した人のみがつながるという世界である。またそれは、常に組み替えられるという性格を持つものである。泡沫のような存在だから、権力構造の中心に直結することもほとんどない。とはいえわれわれが、さまざまな事象の混在した空間の中で現実に生きている以上はそうした事態の背後に、直接的ではないにしても、さまざまな現象を巧みに利用し、権力と結びつけるメディアの存在を看過することはできない。まさに、われわれが生かされているのは複雑さを増幅させつつある空間であるという現実を理解しなければ、ただ現実の複雑さに翻弄されるほかなくなる。

ウェブ・メディアと建築のリアリティー

建築空間のとらえ方が変わり始めているという現象は、少なからず、われわれの生きている社会の秩序やさまざまな制度がそれを支配しているということを意味する。自由の選択もそうした枠組みの中で生かされてきたのであるが、グローバルに発達したウェブ・メディア空間においては、想像を超えて拡散し、その影響する領域で驚くべき事態を引き起こしている事実も看過できない状況にある。

例えば、先の2020年東京オリンピックのエンブレムのデザインが、他の国のとある劇場のマークとの類似性を指摘されて、結果的に白紙撤回するという事件などは、その典型である。その原因が本人の意思によるものであったかどうかはともかく、本人へ加えられたさまざまな批判と軋轢は、言いかえればウェブ・メディア空間の過剰性によって生み出された権力による圧力として受け止めざるを得ないだろう。

建築の場合においても、類似の指摘が出ることは少なくない。そのような、非常に目に見えにくいある種の権力と連動した事態が、現代建築の考え方に影響を与え、あるいは誘導していることも見落としてはならない。改めて、空間に対するわれわれのリアリティーのとらえ方を考え直さねばならないという現実に直面しつつある。

建築のプログラムに組み込まれる選択の自由、そこで予測されるであろう行動や活動、あるいは居場所という恣意的な設定に対し、われわれがどれほどそのリアリティーある責務を果たすことが可能なのか。自由度と空間の作り方は、どれだけリアリティーを受け入れて、現実的であることが可能なのか。多くの検証を待ちたいところであるが、人間の保守性と制度の縛り、そしてウェブ・メディア空間に生きる世界の中での建築空間とそこでの活動の自由度とは何か。この厄介で難解な問題を改めて再考しなければならない。それこそが、時代の変化する状況に合わせて考えなければならない、現代社会が抱える大きな問題だと思う。

日刊建設通信新聞
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